先ほど葬儀社を紹介するサイト https://jfuneral.com にも紹介しましたが、やっとこの本を読めるような状態になりまして、皆さんにもご紹介したいかと思いました。
さて、この本ですが、葬祭業になぜ入ってきたや、そこに務めている人だけではなく、葬儀に関係する火葬場の職員さんやエンバーマーの人たちを取材しております。
葬儀の打ち合わせの前の現場がどうなっているか、ご遺体を扱うのにどうしているか、さらに変死体発見して引き取りに行ったときの状況など生々しく書かれております。
この本は弔う人、そのサポートに入る人、黒子である葬儀社の人たちにスポットライトを当てた本です。
井上理津子さん著者の「葬送の仕事師たち」です
そして、これは決してウソではありません。
なぜ私がそれを言えるかというと、私も同じことを子供の頃からずっとしてきたからです。
場合によっては、足を踏み入れたところが血の塊だったり、風呂の中で茹だってしまった人を引き出そうとしたら、ベロンって皮が向けて私の指が筋肉まで入り込んでしまったり・・・
久しぶりにKITTEに訪れました。
今日はアイデアを探しに都内を徘徊していました。
たどり着いたのは東京駅前のKITTE。
そこにBOABOAのバッグが売っていることは知っていました。
ちょうど、その前に有楽町（交通会館側）のMUJIにいてサイネージを見ていました。
そんな時、イッセイミヤケの店舗で美しく輝く小型液晶モニターが無数（調べたら縦9x横11=99個！）が並べられている。
そして色が変わる！フラッシングもする！
どこの誰の液晶で、どの会社がデザインし入れたか調べました！
時は2013年3月21日まで遡りました。
さらにホームページがリニューアルされたり、会社が統廃合されてリンクが消されたり・・・
三菱化学の4.7cm角の有機液晶でした！
忙しいと言うのはいい事なのか悪いことなのかはわかりませんが、とにかく座って考えをまとめる時間が足らないのは経営者にはトホホです。
とくにPDCAサイクルを回せなく、PDで終わっている状態・・・
1/31に投稿しましたが「病院で待つのは当たり前か？」PDCAサイクルにはただ、Plan, Do, Check, Act があるのではないと。
さて、FCCJもやっと10月に新しいところへ移転すると発表をしました。
移転をしないと別の問題が多く出てくるので、その補償をどうするかなどでやっと腹をくくりました。
その中で準会員（現在約1600名+）が路頭に迷うことがないようにスムーズに移転と時期役員の候補者を募る必要があり、後者の準会員の役員改選については、私におハチが今年も回ってきそうな雰囲気が漂っています。
今週はテクニカルショウヨコハマと長年通っているJAGATのPAGE XXXXイベントへ。
印刷業界のイベントは1993年くらいから通っています。そうなりますと今年で25年目！
私がレーザプリンタエンジンとコントローラを開発している時代からです。
そしてテクニカルショウヨコハマはかれこれ10年くらい前からです。
Fact Check Initiative in Japan.
世の中、Fake Newsがかなり流れています。
意図的するものもあれば、間違った解釈のもとで発信されたり。
更に情報操作のためでもあったり、確認不足なのも。
そして、厄介なのは権力者による情報操作や炎上目的で誰得にもならないことも。
本日の記者会見は日本でまた唯一しかないマスコミの報道チェック機構のFactCheck Initiative Japanの共同創業者の元NHK記者の立岩陽一郎氏、近畿大学の金井 啓子（FCCJ会員）、及びGaHoo運営で且つ元産経新聞記者で弁護士の楊井人文氏の3名でした。
まず、はじめに日本のマスコミはエビデンスチェック機能が働いていない。
つまりガセネタなのか情報のソースはどこなのか、本当にそれが正しいのかのチェックがされずに垂れ流しのように報道されていると。言い出したらキリがないくらい多い。
さて、次にどのような内容なのか：
これは、著名人の発言や政治家の発言での正しい見解なのか単なる偏見なのかまたは裏取りされていない官僚が書いた絵に描いた餅の数字なのかが本来チェックされなければならない。
つまり、影響力がある人は重点的にチェックせねばならない。
本来なら「意見（オピニオン）」なんかはチェック対象にならないが、今回の田原総一朗氏が番組で「安倍総理は誰であろうがその時の米国大統領に対してすべてイエスマン」だと言うような発言をされた偏見を流した。こう言うのは言葉をきちんと選んで話すべきであると。つまり事実を調べたらトランプ大統領がイスラエル首都はエルサレムである発言を国連と一緒に抗議して反対しているにもかかわらず、米国のイエスマンだと述べたのは間違えだと。このような発言がチェック体制に入っていない。実際、ここで「安倍総理は米国大統領の意見を多く賛成している」と言う感じに伝えたなら、「すべて」と違うのでフェイクニュースにはならなかっただろうと。
世間では仮想通貨で誤解が生じている人たちがいるかと。
そもそも、本来なら「暗号通貨」って伝えて欲しい。
「仮想」の「バーチャル」だと、通貨じゃなくなるんだよ！
そもそも日本の税法上、「通貨」として定義されているが、取引上、課税対象となるし（控除を目的に寄付される場合は注意が必要–その時の税法と仕組みをチェックしてくださいね）、しかし株と違って減った分は控除できないし等などあります。
それは別にして、ちょっと説明したいなと。
一番上の税法はご自身の税理士さんに伺ってください。
毎年の如く細かいところがかわりますので。
| 税法 | 税務署管理 | |
| 暗号通貨 | Bitcoin, DASH, NEMなど | 匿名性があったり、なかったり |
| 取引所 | DMM Bitcoin, GMO Bitocoin, Bitflyer, コインチェックなど |
暗号通貨を現金取引するところ 実は開業するのにハードルが低い |
| ブロックチェーン技術 | Ethereum, OpenChain など | デジタル元帳技術 |
今回、コインチェックでNEMが530億も盗まれたのは「取引所」の問題なんです。
つまり、このアプリは「ホット」と「コールド」の財布（ウォレット）があります。
「ホット」は常にネットにつながっている分です。
「コールド」は金庫にしまっている分です。
日本で2回も暗号通貨に対するドデカイ犯罪がありました。
一つは2014年に起きたMt. Goxが管理するBitcoinのおカネが盗まれたこと。
そしてついこの間のコインチェックで580億円も盗まれたこと。
ここまで起きても規制がないのか、あってもチェック機能がないのか・・・
2018/02/01 に日本外国特派員協会にてBlockhive創立者の日下 光氏と河合 建弁護士の会見があった。
BlockhiveはエストニアでBlock Chainを使ったローンへの投資と債権者のビジネスである。
河合弁護士は日本仮想通貨事業者協会の法的顧問（リーガルアドバイザー）をされていて、両者の立場からの仮想通貨の未来の話しをしてくれました。
はじめに、暗号通貨（日本では仮想通貨）、取引交換所（Mt. Goxやコインチェック、DMM BitcoinなどのExchange）とブロックチェイン技術と言うのを分離して考えて欲しい。
まず、暗号通貨はブロックチェインの一つの応用である。
ブロックチェインと言うのは、デジタル元帳である。
暗号通貨を現ナマに交換するところが銀行業務を行う取引交換所である。
ここでは英語表記が「Crypto Currency」であるがため「暗号通貨」と称します。
「仮想通貨」になると「Virtual Currency」になるので、そう言う意味ではApple PayやLine Pay、更に現ナマを動かさずに商品が買えるデビットカードも含まれてしまうからです。
以前、ここにPDCAを早く回すことは大切だと伝えた。
PDCAの前にきちんとObservationがあるかどうかもだ。
つまり、PDCA以前にOODA (Observe, Orient, Decide, Act) がPDCAのPlanのところで分解される。
そしてDoの中にはT/E−ACR （Trial/Execute, Attract, Continue, Recommend) があり、
Checkの中にはDRCA (Desire, Recognize, Compare, Act) に分解され、
最後のActの中は、さらにACDC （Acquire, Classify, Dig, Collaborate) がある。
つまり、PDCAで重要なのは、最初のOODAと最後のACDCを意識してグルグル回すことだ。
そこで、ちょっと面白い本を読んでいるので紹介します。
「未来食堂」を聞いたことがある人は大勢いるかと思います。
ここは神田神保町にある日替わりランチ１食しか出さない元エンジニアの女性が運営するレストランである。
その本でもPDCAを早く回せと。
PDCAを早く回せと言うのは経営の基本でもあります。
そうすることに変化に対応できるからです。
状況が変われば臨機応変に対応を変えろと言うことです。
それは毎日、日替わり定食のように変えてもよいと言うことです。
まして、ミスが生じるようなところであれば、それを具体的に素早く改善することが求められます。
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