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アメリカの葬儀費用は柩(棺)代だよ

みんなわかっているだろうけど、敢えてここで日本とアメリカの葬儀の文化の違いをお伝えします。

Connecting Directorsというサイトがあります。
実は、ここは私が日本でやろうとしている jfuneral.com と同じほぼ同じことなんですが、何歩も先に進んでいます。米国ではかなりオープンな社会で羨ましい限りです。(笑)

https://connectingdirectors.com/54915-death-stocks

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実は、米国にも数多く葬儀社がありますが、日本同様に上場企業は多くないみたいです。
基本的に家族経営の葬儀社が多いということです。

家族経営と上場企業の葬儀社の大きな違いは墓地を持っているか否かとも言えるでしょう。
エンバーミングはほぼどこの葬儀社でも出来ます。もちろん葬儀社の社員(オーナーとは限らない)が免許を取得したエンバーマーです。
そもそも葬儀社を営むには州単位での免許が必要です。
カリフォルニア州の葬儀屋さんは隣接のユタ州、オレゴン州の免許も持っている可能性が高いです。
まして、ニューイングランド地方の葬儀屋さん(マサチューセッツ州の場合)、隣接のロードアイランド州、コネチカット州、ニューヨーク州、ニューハンプシャー州、バーモント州、あとメイン州のすべての免許を持っているか、どれかの組み合わせを持っている可能性もあります。
つまりそれだけ厳しいのです。

今回は、米国での葬儀費用の多くが柩代であることをご紹介します。

日本の場合は祭壇(柩と人件費込み)の値段ですが、(人件費を別途きちんと見えるように計上している葬儀屋さんもありますのであしからず)、米国は柩!柩!柩!

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葬祭業専門コールセンター

私の実家は5代も続いている葬儀社です。
葬儀社のしきたりや苦悩はイヤと言うほど理解しています。
葬儀社と言うのは24時間365日休業がない仕事です。
それを言うならコンビニと変わらないのですが、動く金額が大きいだけに、葬儀社へ仕事の期待と質は計り知れないものがあります。

さて、昨今、人件費が大きいなか、葬儀社も同様で一番圧迫するのは人件費です。
とくに夜間の電話番をどうするかです。
お客様が来ようが来まいか、電話が鳴ろうか、鳴るまいが、人を置かねばならないのです。
それが出来ないなら自分が電話番するしかありません。
まして、葬祭業と言うのは個人商店が多く、お父ちゃん・お母ちゃん事業の感覚が抜けないので何代もそれを引きずります。葬儀社によっては社員(それもバイトだったり、社会保険にすら入っていなかったり)の携帯や自宅に転送させるところもあります。恐ろしいでしょ。

それを解消してくれるのが葬儀社専門のコールセンターです。

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